来春の卒業生向けに各学校にパンフレットの頒布等、ご検討ではございませんか？
当工房ではリクルート向けのパンフレットの制作も承っており
リクルート向け以外にも、ご希望のパンフレットの制作を極力対応させて頂きます。
昨日に引き続きSEO対策のメリットについて解説していきます。
広告よりも費用対効果が高い
Web集客の手法の一つとして、広告が挙げられます。たとえば、検索連動型広告では任意のキーワードに対してページを上位表示させますが、クリックされると費用が発生する仕組みとなっているため、集客できればできるほど広告コストがかかってきます。
一方でSEO対策では、基本的にコストをかけずに始めることができる上に、一度上位表示されれば継続的に集客できるというメリットがあります。
これらの費用対効果を見る指標にROASやROIがありますが、一度コストをかければ、継続的に集客できるSEOの方がいずれの指標も高くなります。
ROASとは
「Return On Advertising Spend」の頭文字を取った略語で、日本語に訳すと「広告の費用対効果」という意味になります。
ROIは
「Return On Investment」の略称です。日本語では「投資収益率」や「投資利益率」とも呼ばれ、その投資でどれだけ利益を上げたのかを知ることのできる指標のことを指します。
また、狙うジャンルやキーワードによって、広告効果は異なる点にも注意が必要です。人材系や不動産などの獲得単価(CPA)が高い場合には、広告効果は低くなるケースが多く存在します。
ブランディング効果が期待できる
SEO対策を行い上位表示させることができれば、自社のブランディングにも貢献します。
検索エンジンは、ユーザーが知りたいと思う有益な情報を上位に表示させようとするため、検索結果で上位表示されているサイトやページはユーザーにも良い印象や信頼を与えることができます。
また、上位表示されることで多くのユーザーの目に触れる機会が増えるため、認知度が上がり自社のブランドについて言及される可能性が高くなります。
ブランディングによって自社の商品・サービスが広く認知され、他社と差別化ができると、集客、販促、PRといったマーケティング全域において優位性を保つことができます。
「この商品なら〇〇（ブランド名）」といったイメージが定着すれば、消費者・顧客から選ばれやすくなるため、市場競争力が高まります。
「ブランディングのもたらす数多くのメリット」
価格競争の回避
ブランディングを行い、そしてそれが成功した場合、顧客はその商品や企業に対して特別な愛着と信頼性を持つことになります。
現在は材料費の高騰や消費税の増税を受けて（2019年10月1日～）、企業側としても値上げに踏み切らなければならない状況に陥ることが増えてきました。
顧客側の多くは、「値上げ」「商品の値段」に対してシビアな目を持っています。
そのため、A社が値上げに踏み切ったとなればA社やA社の商品を見限り、同種のカテゴリーのものをもっと安く売っているB社に乗り換える……ということも当然ありえます。
このため、「同業他社が値上げをしていないから、うちも苦しいけれど値上げができない」「同業他社が値段を安く抑えているから、うちも価格競争を行わなければならない」という考えが当然出てきます。
しかしブランディングが成功している場合、このような「価格競争」から自社の商品やサービスを守ることがきます。
顧客はたしかに商品の値段に対して非常に敏感に反応しますが、特定の企業や特定の商品、あるいは特定のサービスに、「価格」を超える価値を見出している場合、たとえ少し値上げされようとも、ずっとその企業の商品を使い続ける可能性が非常に高くなります。
価格競争に割って入ることなく、自社商品の値段を保ち続けたり、材料費の高騰による値上げをしたりしても顧客離れが起きにくいということは、ブランディングを行う大きなメリットだといえるでしょう。
高単価商品が売れる
ブランディングが成功し、特定の企業やその企業が打ち出す商品に特別な意味を顧客側が見いだせるようになれば、高単価の商品であっても売れるようになります。
「多少高いけれど、ここの商品ならば試してみたい」、「普段なら払わない金額だけど、この企業が○○にこだわって作った商品なら払う」などと考える人が多くなるからです。
「信頼」「ブランド力」が大きな推進力となり、高単価商品に手を伸ばさせる理由となるのです。
もっとも、ブランディングにはたしかに「高単価商品に手を伸ばさせやすくする」「高単価商品であってもチャレンジしてもらいやすくなる」というメリットは持つものの、内容がそれに伴っていなければたしかな効果は得られません。
むしろ、「この企業のものだからと信頼して買ったのに、高い割にはおいしくなかった（役に立たなかった）」「この企業の商品だからと安心して買ったのに、期待外れだった」となれば、実際に手に取られた商品が悪く思われるだけでなく、企業自体にも失望されかねません。
そのため、高価格帯のものを手に取らせ、またその状況を維持するためには、ブランディング力だけでなく、商品自体の力も相応であることが求められます。
競合の新規参入を阻止
ブランディング戦略の1つに、「同種のカテゴリーのほかの商品、あるいは同業他社、競合他社のサービスとの差別化」があります。
この「差別化」は、「競合他社であるB社やC社やD社の商品（サービス）ではなく、わが社（A社）の商品を確実に選んでもらえるようにすること」に非常に役立つものです。
さてこの「差別化」ですが、これは、すでに存在している同業他社（や、それらの企業が打ち出すサービスや商品）との競り合いに勝ち、顧客を獲得し、またリピーターになってもらうということにだけ役立つものではありません。ブランディングによって、「わが社の商品は、ほかのものよりも価値があるものだ」と広く知られていれば、新規参入してこようとする新しい企業の動きを抑制することができます。
後進の企業は、多くの場合、先進の企業よりもより優れたサービス、より安い価格、より高い品質を持って入って来ることとなります。
このため、場合によっては先進の企業の優位性が脅かされてしまいかねません。
しかししっかりとしたブランディングが行われており、「ほかのどの企業の商品でもなく、A社（自社）の商品に魅力を感じているのだ」という顧客を捕まえておけば、新規企業はなかなか入って来ることができなくなります。
新規企業は、ひな形などがない状態から新しいものを作り出すために費用をかけなければなりませんが、それと同時に、「先進の企業が作り上げた差別化」「先進の企業が作り上げたブランド」に勝つためのブランディング戦略に予算を割かなければならなくなるからです。
その結果として、商品やサービスの質を落とすことになってしまう可能性もあるでしょうし、場合によっては新規に入って来ること自体をあきらめざるを得なくなることもあります。
ブランディングを行うことの意味は、よく「既存の同業他社との戦いに勝つため」「自社のシェアを伸ばすため」と言われます。
もちろんこれも決して間違いではありません。
しかし同時に、「脅威となりうるであろう新規企業の参入を防ぐことができる」というメリットを持っているということも忘れてはなりません。
